アジア株式市場とは？
日本や中国などを中心としたアジア諸国全体の株式市場を指します。
外国為替では永らく「大英帝国」の語が使われてきたが、現在、歴史学で多く用いられるのは「イギリス帝国」という表現である。 他にも、「イギリス」という曖昧な表現を避け、より原語に忠実な「ブリテン帝国」も使われ始めている。また単に「帝国」とも呼ばれる場合もある。「大英帝国」という語も書籍の標題などでは従来と変わらずに使われるが、本文中では基本的に常に鉤括弧を付けて「大英帝国」と表記される[1]。
学問以外の領域では標題に限らず、特にイギリス帝国全盛期以降を指して「大英帝国」が一般的に使われている。また「大英帝国」から派生して"british"の訳として「大英」の語がしばしば用いられている。最も有名な例では"the British Museum"に対応する「大英博物館」、および同博物館図書室が独立し成立した"the British Library"を指す「大英図書館」が挙げられる。一方で"the British Council"は「ブリティッシュ・カウンシル」と呼ばれ、"British Commonwealth"は学問・非学問領域を問わず「イギリス連邦」「英連邦」と呼ばれており、"british"に対応する訳語は必ずしも固定されていない。
FXの訳語として「大英帝国」が使われ始めた細かい経緯ははっきりしていない。大まかな経緯としては、Great Britain（大ブリテン）を「大英」と訳したものであると考えられるが、Great BritainのGreatはもともとは島の名前であり、これは別名小ブリテンのブルターニュ（フランス）と区別してのことである。これが転じて大英帝国と呼ばれるようになったのは歴史意識が背景にあるとの指摘[1]があり、これによれば"Great Britain"と"British Empire"が結合した背景には文明開化期から日英同盟締結時にかけての、西洋、特にイギリスを文明の中心と考える見方があるという。またそれに加え、「大英帝国」と「大日本帝国」という日英同盟を仲立ちとして対比される構図も「大英帝国」という語が定着した背景として無視できない[2]。
1897年の帝国植民地・自治領。このほかにもブラジルなどに非公式帝国がある。大不況を経た19世紀末は、植民地を自治にゆだねる小英国主義から、植民地の直接支配へ路線転換しはじめた時期でもある この節は執筆中です。加筆、訂正して下さる協力者を求めています。
FXが帝国を名乗り始めるのは、植民地獲得よりも大きくさかのぼる。「帝国」（インペリウム）のもともとの意味は、教皇などの王国外権力から独立していること、ならびに複数の国・勢力を支配下に治めていることである。イングランドにとってのインペリウムにあたるのは、スコットランドの併呑と宗教改革である。七王国時代、アングロサクソンの有力な王たちは、他部族を支配するうえで「アングル人の帝国」をなのり、時折自らを皇帝を称した[3]。ヘンリー8世時代、「イングランドは帝国である」と1533年に宣言した（上告禁止法）のは、教皇の権力をイングランドから除くことを目的にしていた。こうしたインペリウムは、ヨーロッパ各地で教皇から独立せんとするために、または近隣勢力を征服するための大義名分として機能した。スコットランドを併合して「グレイト・ブリテンの帝国」を築こうという主張は伝統的にイングランドのなかで存在していた。
中部インドのデカン高原を中心とした地域に、マラータ王国の宰相（ペーシュワー）を中心に結成されたヒンドゥー教徒のマラータ族の封建諸侯の連合体。18世紀にはムガル帝国の衰退に乗じて、一時はインドの覇権を握ったが、18世紀末〜19世紀初頭の3次にわたるイギリスとの衝突で衰退した。
1660年前後よりデカン高原西部にて、シヴァージー（1627年-1680年）の率いるヒンドゥー教徒のマラータ族がムガル帝国に反乱を起こす。シヴァージーはマラータ王国（1674年-1818年）を建国、長期間のゲリラ戦にてムガル帝国皇帝のアウラングゼーブを苦しめた。
シヴァージーの死後、マラータ王国は一時衰退するが、18世紀前半にマラータ王国の宰相を中心として王国の有力諸侯が連合してマラータ同盟を結成。ムガル帝国の分裂・衰退に乗じてインド中部から北インド全体に勢力を伸ばし、1752年には弱体化したムガル帝国の首都のデリーに入城して実権を握り、一時はインド全域の覇者になるかと思われた。
FXからの分権的な政治体制が災いして内部抗争が激しかったことや、1761年の第3次パーニーパットの戦いで南下してきたアフガン勢力（ドゥッラーニー朝）に大敗したことにより衰退に向かう。 更にインド全域に勢力を伸ばすイギリス東インド会社との3度のマラータ戦争（第1回（75-82）、第2回（03-05）、第3回（17-19））に破れて、マラータ同盟は解体され、マラータ王国は滅亡してイギリス東インド会社の直接支配下に入り一部は藩王国に編成された。
なお19世紀後半には、マラータ族はインド・ヒンドゥー教徒の反英民族運動の中心の1つとなり、インド大反乱（シパーヒーの乱・1857年-1859年）でもラクシュミー・バーイー、ナーナー・サーヒブなどの反乱軍の英雄を輩出した。19世紀末のインド国民会議派の成立もマラータ族の出身者が大きく関与している。
17世紀までのイングランド対外進出は、アメリカ植民地建設とインドを主としたアジアでの商業活動が行われた。この時期の重商主義政策では、王が設立許可を出した会社が主役だった。インドではイギリス東インド会社、アメリカではハドソン湾会社、アフリカの王立アフリカ会社などである。これら特許会社とよばれる組織が貿易を独占した。
アメリカ大陸植民地のはじまりは1585年[4]または1607年[5]である。17世紀に入るとピルグリム・ファーザーズとよばれる移民、および貧困・犯罪を理由に送り込まれた者たちにより植民地は広がりをみせた。前者は国教会の信仰体制に不満を持った急進プロテスタント──いわゆるピューリタン──が信仰の自由をもとめて新大陸に移民した者たちである[6]。大まかにいって北部（マサチューセッツ・コネティカットなど）にプロテスタント、南部（メリーランドなど）は国教会・カトリックに色分けされる。後者はより数が多く、年季契約奉公人として新大陸に送り込まれた[7]。年季契約奉公人たちは当初、南部植民地の煙草プランテーションや、カリブ海植民地の砂糖プランテーションで労働力として用いられたが、ベイコンの反乱などにより黒人奴隷への転換が行われることとなった。その後英蘭戦争・七年戦争をへてアメリカ植民地はさらに拡大することとなる。
アジア方面へも1612年スラトを皮切りに、コルカタ・チェンナイ（マドラス）などに商館を建設した。東アジア・東南アジアではオランダが優勢で、イングランドは早々にインドに集中した。
カリブ海植民地では黒人奴隷が人口の多数を占めた。これは多くがプランテーション用労働力として連れてこられたためで、カリブ海植民地同様、黒人奴隷をプランテーションで使用していたアメリカ南部植民地と比較しても白人人口はさらに少なかった。アメリカ植民地の独立に際し、カリブ海植民地が同様の路線を採らず、イギリス帝国に留まったことも、これに関係している。カリブ海植民地は治安維持と奴隷の反乱防止にイギリス帝国の軍事力を必要としており、帝国の保護下を離れることは不可能であった。また、この時期のカリブ海植民地は砂糖を中心とした保護貿易による豊富な資金を背景に、本国議会に一定の勢力を保っていた。この点でも「代表なくして課税なし」ととなえたアメリカ植民地とはやはり事情が異なっていた。
とはいうもののアメリカ植民地への課税が強化されるのは、七年戦争（1756年−）以後のことであり、入植以来七年戦争に至るまでは「有益なる怠慢」と呼ばれる放任政策を基本方針としていた。七年戦争に限らず、フランスとの長きに渡る植民地戦争の間、イギリス本国は財政軍事国家と呼ばれる程の超重税策を採っており、税負担はフランスの2倍に達した[8]。植民地に対する課税も計画され、立法まではされたが、フランスとの戦争に植民地からの協力が必要だったこともあり、実施まではされなかったものが多い。
康熙帝の第四子として生まれ、45歳で即位する。この時の経緯には不明な点が多い。康熙帝には、寵愛する次男で皇后の子胤?（いんじょう）がいて、2歳で皇太子となった。しかし、彼は遊び歩くだけではなく、賄賂を取って政治を歪め、さらには、康熙帝を亡きものにするクーデターにまで手を染めた。そこで、やむを得ず廃太子とした。皇太子のいないまま死の床についた康熙帝の遺詔を傍にいたロンコド（隆科多、康熙帝の皇后の弟）が聞いて、それを雍正帝に伝えたということになっていたが、ロンコドと雍正帝が遺詔に十四子と書いていたのを十を取って捻じ曲げたという噂が絶えなかった（「伝位十四子（皇帝の位を十四皇子に伝えること）」の「十」の字に加筆して「伝位于四子（皇帝の位を四皇子に伝えること）」に書き換えたとも）。だが、そもそも詔書などといった皇室の書類は満州文と漢文両方によって編纂することが多く、たとえ漢文版を変造できても、同じ手口で満州文版を変造することは不可能であり、よって噂の信憑性は非常に低いと言われる。